語学事業

Language Education Services

全研本社が展開する語学事業の特徴

グローバル人材の育成を目指し、
英会話を軸とした語学事業を
40年以上に渡り展開

当事業は、400社以上の企業や学校法人との取引実績を持つ「法人向け語学研修」をはじめ、「留学斡旋」や「英会話スクール」「日本語学校」の運営、そして当社のアセットであるITソリューションを活用し、オンラインレッスンという顧客ニーズに即した高品質の語学教育プログラムを、法人向けと個人向けそれぞれに提供しています。

Business Divisions of Language Education Services

語学事業領域の各事業部門

Market Overview of Language Education Services

全研本社の語学事業を取り巻く
市場環境

語学ビジネス市場の動向

「語学スクール関連」「学習教材」「周辺ビジネス」の3分野に大別される国内の語学ビジネスは、2018 年度までは堅調に拡大を続けていましたが、2019年度は新型コロナウイルス感染症の影響を受け、日本国内における語学ビジネス総市場規模は、事業者売上高ベースで8,762億円。前年度(2018年度)比1.2%減となりました。

出典:矢野経済研究所

新型コロナウイルス感染症の影響に
よりオンラインレッスンが加速

新型コロナウイルス感染症による影響で語学ビジネス市場は縮小となりました。しかし、感染症の拡大により外出が制限されたことを背景に、オンライン英会話サービスに入会する個人ユーザー数は増加することとなりました。これは、各社が緊急事態宣言期間にサービスを無償提供したことで、オンライン英会話を利用したことのない人がオンライン英会話サービスに触れる機会が創出されたことによります。

矢野経済研究所「eラーニング市場規模推移」によると、2019年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比7.7%増の2,354億円が見込まれています。市場内訳で見ると、法人向け(企業・団体内個人を含む)のBtoB市場規模が684億円(前年度比5.2%増)、個人向けのBtoC市場規模が1,670億円(同8.8%増)となっており、両市場ともに拡大が継続される見込みとなっています。このことからも今後の語学ビジネス市場はオンラインによる拡大が進んでいくと考えられます。

出典:矢野経済研究所

2020年度より
新学習指導要領が全面実施

今後さらに加速する日本国内のグローバル化に伴い、中学校・高等学校における外国語科の新学習指導要領では、「聞くこと」や「読むこと」を通じて得た知識等について、自らの体験や考えなどと結び付けながら活用し、「話すこと」や「書くこと」を通じて発信することが可能となるよう、中学校・高等学校において、4技能(5領域)を総合的に育成する指導を充実するよう改善を図ると改訂されました。

特に高等学校学習指導要領における英語教育の抜本改革を踏まえ注目されているのが、大学入学者選抜においても4技能(5領域)を適切に評価するため、英語検定試験を採用する動きです。これによりスピーキング(話す力)とライティング(書く力)の対策が学校法人の急務となり、PCやタブレットを使用したオンライン英会話授業が注目される動きとなっています。

出典:文部科学省
出典:文部科学省

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